満州の交通

 

鉄道

満鉄の列車

設立当時は日本の半官半民の国策会社であった南満州鉄道(満鉄)は、ロシアが敷設した鉄道を基礎に路線を拡張し、鉄道の運営を行っていた。新京〜大連・旅順間を本線として各地に支線を延ばしていた。「超特急」とも呼ばれた流線形のパシナ形蒸気機関車と専用の豪華客車で構成される特急列車あじあ号の運行など、主に日本から導入された南満州鉄道の車両の技術は世界的に見ても高いレベルにあった。

一方、満洲国成立前から満鉄に対抗して中国資本の鉄道会社が満鉄と競合する鉄道路線の建設を進めていた。これらの鉄道会社は、満洲国成立後に公布された「鉄道法」に基づいて国有化され、満州国有鉄道となった。しかし満州国鉄による独自の鉄道運営は行われず、即日満鉄に運営が委託されて、実際には満州国内のほぼすべての鉄道の運営を満鉄が担うことになった。新規に建設された鉄道路線、1935年ソビエト連邦との交渉の末に満洲国に売却された北満鉄路(東清鉄道)など私鉄の接収・買収路線も全て満洲国鉄に編入され、満鉄が委託経営を行っていた。特に新規路線は建設から満鉄に委託と、「国鉄」とは名ばかりで全てが満鉄にまかせきりの状況であった。この他にも満鉄は朝鮮半島朝鮮総督府鉄道のうち、国境に近い路線の経営を委託されている。車両などは共通のものが広く使われていたが、運賃の計算などでは満鉄の路線(社線)と満洲国鉄の路線(国線)に区別が設けられていた。しかしこれも後に旅客規程上は区別がなくなり、事実上一体化した。

満鉄は単なる鉄道会社としての存在にとどまらず、沿線各駅一帯に広大な鉄道付属地を抱えていた。鉄道付属地では満洲国の司法権や警察権、徴税権、行政権は及ばず、満鉄がこれらの行政を行っていた。首都新京(現在の長春)や奉天(現在の瀋陽)など主要都市の市街地も大半が鉄道付属地であった。都市在住の日本人の多くは鉄道付属地に住み、日本企業も鉄道付属地を拠点として治外法権の特権を享受し続けたため、満洲国の自立を阻害する結果となり、1937年に鉄道付属地の行政権は満洲国へ返還された。

満鉄・国鉄の他にも、領内には小さな私鉄がいくつも存在した。これらの中には国有化され、改修されて満洲国鉄の路線となったものや、満洲国鉄が並行 する路線を敷設したために補償買収されてから廃止になったものもある。以下に満洲国が存在した時期に一貫して私鉄であったものを挙げる(※印は補償買収後 に廃止になった路線)。

1940年前後から、満鉄が請負の形で積極的にこれら私鉄の建設に携わるようになり、戦争末期の頃には相当数の路線が満鉄の手によって建設されるようになっていた。ただしその多くが竣工する前、竣工しても試運転をしただけの状態で満洲国崩壊に遭って建設中止となり、未成線になっている。

この他、首都・新京を初めとして奉天・哈爾濱など主要都市の市内には路面電車が敷設されていた。奉天では地下鉄建設計画もあったが、実現せずに終わっている(奉天市地下鉄道)。

航空

満洲航空の新型機(ユンカース86)の就航を祝う荷札

1931年に南満洲鉄道の系列会社として設立されたフラッグ・キャリア満州航空が、新京飛行場を拠点に満洲国内と日本(植民地の朝鮮半島を含む)を結ぶ定期路線を運航していた。

中島AT-2ユンカースJu 86ロッキード L-14 スーパーエレクトラなどの外国製旅客機の他にも、自社製の満州航空MT-1や、ライセンス生産したフォッカー スーパーユニバーサルなどで満洲国内の主都市を結んだ他、新京とベルリンを結ぶ超長距離路線を運航することを目的とした系列会社である国際航空を設立した。

満洲航空は単なる営利目的の民間航空会社ではなく、民間旅客、貨物定期輸送と軍事定期輸送、郵便輸送、チャーター便の運行や測量調査、航空機整備から航空機製造まで広範囲な業務を行った。